若き知

「若き知」「過去データは一番下に移行しました」

2000.6.29「音楽とインターネット」

インターネットにおけるＭＰ３の利用が米国が急速に増加して問題化している。回線の速度の向上で数メガのファイルも数秒で取り込めるとか。このため、ナプスターといったサイトが登場しＭＰ３のファイルのやり取りが格段とやりやすくなっているようである。ここで問題化してきたのが著作権の問題である。市販されているＣＤをＭＰ３に落としそれがインターネットを通じてタダでやり取りされる。つまり今流行りの曲もＭＰ３ファイルを取り込んで聞くことができるのである。以前にも書いたがＭＰ３はＣＤのデータを十分の一に縮小できのが音質はＭＤ以上。ＣＤ－Ｒを使えば一枚のＣＤに１００曲以上の音楽データを取り込めてします。最近ではポータブルＣＤについにＭＰ３ファイルをも読むことができるものまで登場している。確かに個人で買ったＣＤをＭＤに録音するなりＭＰ３にしてパソコンで聞くことは問題ない。しかし、それを配布することは違法である。ところがインターネットは匿名性という性質により、そのやり取りを容易にしている。ＣＤがデジタルデータであり、すでにＣＤの音楽データをパソコンに取り込め、それをＭＰ３に変換が容易にできる以上、ＭＰ３の拡散防止はかなりむずかしい。電子透かしという方法も検討されているが、まだ実用化までにいたっていない。ＭＤは技術上コピー回数が制限されている。実はそれがＭＤ普及のネックにもなっいた。ＭＤにコピー防止がなければ私はパソコンのフロッピーに変わる補助記憶装置のメディアとしてたいへん有効とみていたのだがすでに時を逃した。現在はＣＤ－Ｒ／ＲＷが補助記憶装置の主流となっている。ハードティスクの容量が数十ギガとなっている現在、ＣＤですら過去のものになるかもしれない。とにかくデジタル社会の最大の問題点はそれがデジタルであることである。ＭＰ３の著作権の侵害を防止する有効な手段は現在のところない。

2000.6.27「価格破壊」

昨日、イトーヨーカドーで中古ではない映画のビデオテープが１０００円で売られていた。もちろん作品数は限定されていたが、映画のビデオもついにここまで価格が低下した。この背景にはＤＶＤソフトがあるようである。ＤＶＤメディアの価格が最近になって急激に低下しているようである。ＤＶＤの映画ソフトは安いもので１９８０円といったものも出てきており、それがビデオの価格引き下げの要因ともなっていると考えられる。雑誌の付録とかにもボチボチとＤＶＤがつきはじめたが、安いもので雑誌の価格が１０００円程度でＤＶＤ付きというものもあった（ちょっと大人向けのようだったたが？）。１０年前ぐらいだったか、ＣＤ－ＲＯＭが雑誌等に付き始めたときもその雑誌の価格は１０００円程度であったように記憶している。月刊誌としてはインターネットマガジンなどがＣＤ－ＲＯＭ付きとしては早くから出版されていた。最近では英会話の学習本などＣＤ－ＲＯＭ付きの本は大変多く出版されている。これは当然ながらＣＤ－ＲＯＭメディアの価格の低下が影響している。確かに需要が増えれば価格は低下する。映像メディアも今後ＤＶＤの普及とともにさらに下落する可能性がある。

2000.6.26「景気に対する認識」

今回の日銀のゼロ金利解除観測に関しては、時期尚早もしくは「やろうとしても無理」といった見方をされる方も多い。意外と若い方を中心に「日本の景気はいいはずない、またよくならないだろう」との認識を持っているようである。経済企画庁は賛成多数で（？）景気の谷を確認したものの、景気回復宣言は手控えた。設備投資の回復は見えても個人消費に波及しているかどうか確認できない。デフレ懸念の解消も確認できていない。悪い物価下落と良い物価下落の区分けもむずかしい。ＩＴ神話に関しても、すでに日本でも光通信などの急落で崩壊しつつあり、また米国では依然として赤字経営を続けているアマゾンドットコムが最近になって大きく下落した。ただ、私個人の見解としては今回の景気回復はこれまでの景気回復のパターンをそのまま当てはめるべきではないと考えている。インターネットをはじめとしてサイバースペースが「夢」を与えてくれる場所として認識されている以上、その新しい社会に対しての期待感が、株価の上昇といったものだけではなく、日本社会全体にも大きく広がることは十分に考えられる。インフォメーション・テクノロジーは産業基盤に大きな変革をもたらしてはいるが、その影響は産業のみならず我々の社会全体に波及している。もちろん負の部分も指摘されているのはご存じの通り。少なくても、個人が「情報」という媒体を直接に大衆（マス）に向かってやりとり出来る環境が整いつつあることは確かであろう。これは電話という限定された情報交換とはまた大きく異なり、むしろグーテンベルグの「活版印刷の発明」などに例えられている。今回の情報革命は「情報」のやり取りが「個人」を中心として一気に社会全体に広がり、情報の渦がここ数年間で等比級数的な伸びを示しているといえる。この「情報」を如何に活用できるかが現代社会の我々に問われている。また、正確性はともかく各種各様の意見の存在が、これまで黙認されていたものに対して「否」と言える環境をも生み出している。この例としては、たとえば「裏口入学」や「スピード違反の取り消し」といった些細なことながら既得権として黙認されてきたようなことなどがある。またＧＤＰを始めとする経済指標なども金融市場における「情報」の正確性とその早さを求める体質がさらに強化されたことで改めて見直しが求められている。このようにＩＴに対する認識は景気に対するものというより社会全体に対するものといったものが必要である。そしてそれは「未来」を期待させるものである。このＩＴは既存のものを変えていくだけでなく、まったく新しいものも生み出す力ももっている。それをつかもうとしてベンチャーも数多く生まれている。こういった状況を見ている限り景気回復もテンポは遅いなりに着実にすすんでいる可能性も否定できない。ゼネコンなどの不良債権など負の部分も重視しなければならないのも重々承知しているが構造改革は政府にだけに頼るべきものではない。もちろん政府にも力は入れてもらわなくては困る。構造改革は「やるべきもの」ではなくて、すでに「始まってしまっているもの」なのである。

2000.6.23「ぼくのなつやすみ」

プレイステーションのゲームソフト「ぼくのなつやすみ」が発売された。テレビコマーシャルを見て気になっていたのだが、さっそく発売日の昨日、買ってしまった。１９７５年の夏、小学校３年生のボクが、田舎のおじさんの家で夏休みを過ごすことになったとの設定によるシミュレーションゲームである。野山を駆け回り虫をとったり魚釣りをしたりする。朝はラジオ体操をしてカードにはんこをもらう。従兄弟や地元の子供達とのふれあい。まさに、私が小さい時にあった世界である。私が小学校３年の時は、横浜に住んでいた。夏休みは両親の実家である茨城県の筑波山近くの祖父母の家に行ったのである。そこで従兄弟や地元の子供達と虫取り編みやかごを持って駆け回っていたのである。井戸にスイカを冷やし畑でとれたとうもろこしを焼いてもらったりトマトをかじったり。夜は花火をしたり、蚊帳の中でプロレスごっこをしたり・・・。そんな昔の事を思い出した。週末にでもこのソフトで子供達と遊んでみるつもりである。ところで、現在住んでいるのは実はその祖父母が住んでいた家のすぐ近く。ということは別にゲームをしなくても、実体験できるのである。プロ野球選手もプロ野球ゲームで遊んでいることだし、まあいいか。

2000.6.21「さらにしつこく、ゼロ金利解除について」

伝え聞いたところによると、先週末に行われた日銀幹部の方の講演の中で「（ゼロ金利政策解除は）景気判断ではなく、政策判断の段階であり・・・」との発言があったとも言われる。その日銀執行部を代表する山口日銀副総裁が、ゼロ金利解除について前向きの発言をしたと先日、時事通信が伝えた。時事通信社といえば、藤原副総裁の出身が時事通信社だったような。それはともかく時事通信社はこれまでも日銀や大蔵省関係で金融相場に影響あるスクープを何度か出しておりその信憑性も高い。今回も、やはり精通するベテラン記者のインタビューと言われるが、これは日銀サイドが働きかけた可能性もありえる。このところ日銀執行部もゼロ金利解除についてかなり前向きになっているとの観測もあり、実際にそれが証明された形となった。速水総裁は言うまでもなく、藤原副総裁、篠塚審議委員と竹富審議委員がすでにゼロ金利解除派ともくされていたが、山口副総裁の動向が最大の焦点となっていた。この山口副総裁の発言により、日銀としてはすでにゼロ金利解除にむけて、あとはその時期を探るだけとなってきていると考えられる。７月４日の短観をきっかけに、１７日の決定会合で解除の可能性が強い。確かに国内の政治家や米国という大きな壁が存在しているのも事実。米国に関しては米国の有力経済誌にゼロ金利解除に関しての日銀の意向を示したり、米国政府サイドにも影響力を持つと言われるリチャード・メドレー氏が解除の可能性を示唆するレポートを出したりと、外堀を埋めようとする動きも見える。政府サイドに対しては、やはりゼロ金利政策決定時にもかなり関係していたと思われる宮沢蔵相の意向が気になるところである。堺屋経済企画庁長官は景気に対してかなり慎重姿勢を示すコメントをしており、ゼロ金利の早期解除に対して反対の姿勢を示した。しかし宮沢蔵相は早期解除論に関してのコメントは控えているようにも見える。金融市場では有力エコノミストやストラテジストを含めて早期解除に懐疑的な見方をしている方も多い。そういったこともあってか、長期債市場では日銀関係者のコメントで一時的に売られる場面はあっても、すぐに買い戻しも入り高値圏で推移している。私個人としては牛熊等でも指摘しているが、７月中にゼロ金利解除をやるべきと考えている。そしてもし解除した場合には、長期金利を１．７％近辺に低位安定させているひとつの大きなアンカーが外れる事となると考えなくてはならない。０．２５％といえど「利上げ」は「利上げ」である。「金利」という、そう簡単に方向を変えられない大きな船の舵を変えることとなり、いったんその舵を変えた場合には、戻すことはむずかしくなる。今後はいったんきった舵の方向に金利は動いてゆく。異常とも言える低金利は何も短期金利だけではない。当然ながら長期金利も歴史的にも記録のない低金利なのである。もし日銀がすでに「景気判断ではなく、政策判断の段階」と認識しているならば、この歴史的な低金利に終止符が打たれるのもそれほど先の話ではないかもしれない。

2000.6.19「金融工学講座」

「エコノフィジックス・フォーラム」で講演をされた倉都康行さんが、『金融工学講座』という本を出されました。金融工学に関しては最近になって多くの本が出版されていますが、「ヘッジファンドの隠された手法」といったものではありません。何故、金融市場に金融工学がもたらされ、それをどのように金融機関が使っているのかを、その歴史を振り返って解説されています。倉都さん御自身がポートフォリオ理論の構築時やデリバティブズの創生期から現在にいたるまで直接に業務でタッチされているだけに、説得力がありまたその利点や欠点などが明確にわかりやすく説明されています。金融関係者はもちろんですが、金融商品に関心のあるビジネスマンや学生の方々にもお勧めです。「ＰＨＰ研究所」から定価１３００円（税別）で発売されています。

2000.6.16「ゼロ金利解除の時期は？」

ゼロ金利解除時期についての牛熊インデックスの結果です。

来年中には解除する・・・３６人。
８月～９月にも解除する・・・２７人
１０月～１２月に解除する・・・１７人
７月にも解除する・・・１５人
再来年以降に解除する・・・１５人

ご協力いただき、ありがとうございました。

2000.6.16「未来」

子供の時、好きな言葉はと聞かれた時、確か「未来」と答えていたと思う。２１世紀になるとエアカーが自動制御で飛び回り、火星行きのロケットが日本から飛び立つ。もちろんリニアモーターカーが日本全土を結んでいる。街は高層建築にあふれ、家庭ではテレビ電話があり、家事をすべてロボットがやってくれる。確かそんなことを描いた１９６０年代に出版された本を持っている。まもなく２１世紀を迎えるが、当時の予想の多くは残念ながら外れている。エアカーは開発されず変わりといってはなんだが環境に優しいハイブリッドカーが売れている。宇宙探検は残念ながら月までとなり、火星への有人飛行は今だ計画にもない。ただ、宇宙ステーションに関しては実現しそうである。リニアモーターカーは今だ実験段階。高層建築はマンション等含め確かに多くはなった。テレビ電話は出来ているが普及はしていない。家事についても電子レンジや全自動の洗濯機や乾燥機、食器洗い機等あるが完全に自動化されてはいない。しかし、当時では予想されなかったものもある。まずはやはり「インターネット」。個人が全世界にむけて情報発信できるといったことは想像されなかった。また、コンビニなるものも想定外。未来を予測することは複雑系を持ち出すまでもなく難しい。しかし、明るい未来を予測することは楽しい。現在の子供達は未来を夢見ることはしないのであろうか。

2000.6.14「ネットトレーディング」

１３日に発売された日経「ネットトレーディング」の２２３ページに「マーケットサバイバル」が紹介されています。なんと著者の写真も・・・。本屋にお立ち寄りの際は見てやってください。

2000.6.9「Ｍ：Ｉ-２」

「今回の君の使命だが・・・」で始まる「スパイ大作戦」こと「ミッション：インポッシブル」の映画版の続編がすごいことになっている。先日、主演のトム・クルーズも映画の宣伝のために来日したようだが、５月２４日に公開された「ミッション：インポッシブル２」（ジョン・ウー監督）は記録的な興行収入となっているようである。全作もなかなか凝ったストーリー展開と見事なアクションで楽しませてくれたが、今回もトム・クルーズはスタントマンやＣＧといったトリックなしで派手なアクションをこなしたとか。見てスカッとする映画というのはなかなか少ないが、この「ミッション：インポッシブル２」は期待できそうである。日本での公開は７月８日。

2000.6.8「前例は？」

小渕前首相は「前例は？」といった発言は決してしなかったと言われる。いろいろな方の意見を聞き良いものはどんどん取り入れた。そのため、「ブッチホン」という言葉が生まれ、「何でもあり」といったイメージを持たれた。私にとっても当初は小渕氏の印象は決して良いものではなかった。しかし、次第次第にこの小渕氏の姿勢は理解されはじめ支持率は次第次第に上昇していった。景気をなんとか回復基調にもっていったのも確かであるし、いろいろなところに顔を出されていたこともあってか庶民的なイメージも強まってきた。そういった矢先の悲報であっただけにたいへん残念でならない。「前例は？」と聞かないということは、とても勇気が必要である。それは過去の経験を捨て去ることも意味し、またあらたなリスクも負う。しかし、その勇気と行動力はトライアンドエラーを繰り返しながらも、古い殻をやぶり去りあらたな道を切り開く。ただ、その反動も大きかったに違いない。人は亡くなってからその偉大さがわかる場合が多い。小渕前首相も例外ではなかったようである。本日、小渕氏の合同葬が、クリントン米国大統領など多くの慰問特使が参加され営まれた。ご冥福をお祈りしたい。

2000.6.7「加熱し過ぎの１５年変動利付国債」

明日、１５年変動利付国債の入札が始めて実施される。以前に発行された第１回から７回までの１５年変動利付国債は私募形式であり譲渡制限が付されていた。しかし、今回の変動利付国債は譲渡制限が撤廃され自由に売買が可能となっている。変動利付債は金利上昇に有利。このため、ゼロ金利解除の思惑から金利の先高感が強まっているだけに、かなりの人気を呼んでいる。α部分もマイナスの８０から９０、場合によっては１００bpもといった声も聞かれる。理論値がせいぜいマイナス６０bp程度とも思われ、あまり理論値から乖離すると第一回の５年国債入札の二の舞にもなってしまうため注意が必要。しかも、１５年変動利付国債は固定利付とはまったく価格形成が異なっている。変動利付だからリスクがないわけではない。イールドカーブのスティープニングを前提としているため、もしヘッジが必要になるとフラットニングのポジションを取る必要が出てくる。単純化すると１０年ゾーンを売って２０年ゾーンを買うといったことになる。ただ、実際のリスクの度合いは５年債程度との見方もあり、とにかくヘッジをするためにはそれなりの理論武装も必要となる。また、今回から譲渡制限が外され流通市場で売買されるが、この場合は固定利付と違って「単価」で売買される。日本相互証券でも「単価」での売買を準備しているようである。また日本証券業協会でもいずれ単価での基準気配が出される予定であると聞く。この債券の利回り表示が困難ということは、一部のオペの対象から外される可能性があることにも注意が必要。また昨日は日銀の為替担保に使えないといった観測も流れたが、今回からは譲渡制限が撤廃されたことで為替担保にも使えるのでは見方もあっただけに、地銀などから意外感も広がった。このため入札にむけ再検討をしたところもあったようである。この為替担保については、システムが東銀協に移されることもあって影響は軽度といった見方もある。これまでの固定利付とは異なり、使い勝手がかなり違ってくることは要注意。そして気をつけなければならないのは今後の増発の可能性である。来年度の国債の市中消化額は１００兆円を超えると想定される。そのため、今年度中にも前倒し発行される可能性は強い。その場合、すでに中短期ゾーンでの増発は困難。このため１０年債を含め、それより期間の長い国債に増発圧力がかかる。今回、かなり人気を呼んでいる１５年変動利付国債だけに今後の増発は不可避とも言える。以上のように１５年変動利付債は決していいことづくめではない。冷静な入札となることを望みたい。

2000.6.6「春秋」

今朝の日経新聞のコラム「春秋」は森首相の発言問題に絡んだものであった。なかなか痛烈な批判となっていたが、違和感はあまり感じなかった。「神の国」発言に続き、こんどは「国体」発言である。そんなたいしたことないのに何でそんなに大騒ぎするんだと、ご本人は思っていらっしゃるかもしれない。しかし、「立場は人を変える」という言葉をご存じないのであろうか。つまり日本を代表する人物となればその発言ひとつひとつが影響力を持つ。立場というものが勝手な発言を許さなくなっているのである。たとえば日銀総裁しかり。以前に「持論」と決めつけられた発言をしたと指摘されたが、総裁の立場で発言を行う以上それは政策委員しいては日銀全体の意向を反映したものと受け取られるべきなのである。公式の総裁会見で持論はありえない。同様に首相の発言というのも、たとえその場の状況に合わせるとはいえ、それは来賓のご挨拶ではなく首相の挨拶となるのである。それをご理解できない方に国政を任せることができるのであろうか。内閣支持率が急低下しているようだか、いたしかたなかろう。我々は選挙で政党は選べても首相を選ぶことはできない。米国の大統領選挙などにおいてはその個人の資質というものが鍵となる。選挙制度の違いといえばそれまでだが、我々自身が国の最高責任者を選べない制度というのは、やはり考え直す必要があるのではなかろうか。

2000.6.5「イギリスのオタク？」

先日、この日誌で「シャーロキアン」について書かせていただきましたが、イギリスの現地からこれに関するメールが届きました。掲載の了解をいただいたのでご紹介いたします。

イギリスはまさにそんな「オタク」ばっかりの国です。（と一般化するのは危険ですが。）社会が「オタク」を暖かく見つめ、徹底した「オタク」には大いなる敬意を払います。そして「オタク」の対象となる分野が実にさまざまで、とてもマイナーな分野でも「オタク」度さえ高ければ社会的評価を受けます。そこが、「みんなにウケているから」といった右へ倣え的な日本のファンクラブと一番違うところではないかしら。もちろん、多感な子どもたちの間では「オタク」はNURDと言われて（アメリカ語ではNURDの意味が少し違うらしい）いじめられたりするし、別に電車オタクでなくてもTRAINSPOTTERと揶揄されます。でもおっしゃる通りシャーロック・ホームズなんか学問のレベルに達してるし、たとえばテレビで毎日午後4時半からやっている「カウントダウン」という番組なんかは、

1) ほぼランダムに選んだ9個のアルファベットを使ってなるべく長いワードを作る
2) ほぼランダムに選んだ6個の数字を加減乗除してランダムに選ばれた3桁の数字を作る
3) 9文字のアナグラムをなるべく速く解読する
という内容で2人の出演者が競うのですが、その審査員はあの権威あるオックスフォード辞書の上級編集員と著名な舞台俳優などから選ばれていて、若者もじいさんもばあさんも、結構真剣にやっています。11歳の少年が優勝したこともあります。なんだかいいでしょ？

ありがとうございました。私のページには日本語にも関わらず、海外からのアクセスもかなりいただいております。ぜひ海外にいらっしゃる方もご感想とかいただければ幸いです。

2000.6.1「スリッパ」

会社に勤めていらっしゃる方はどういった服装で通勤されているのであろうか。昨日の牛熊インデックスはカジュアルデーに関してのアンケートを取らせていただいたが、３０％近くの方がカジュアルデーがあるという結果になった。だいぶ浸透してきたと言っていい数値なのであろうか。金融関係でも特に外資系中心にカジュアルデーを設けている会社も多く、国内の会社でも一部カジュアルフライデー制とかを設けているところもあるとか。女性の制服を廃止した会社も多いため、このカジュアル化はさらにすすんでいくものと思われる。ところで、カジュアルといえば米国ではスリッパを履いて仕事をしている人がクールと見られているとか。つまりＩＴ産業とかで働く人はジーパン、Ｔシャツにスリッパなんかで仕事をしており、つまりスリッパを履いて仕事をしている人は最先端にいるといった認識が広まったことによる。少し前の日本企業などでスリッパなど履いて仕事をしていると年輩の方などに怒られた。確かに「服装もだらしないやつに仕事ができるものか」といった認識からだろう。しかし、服装と仕事ができるということはあまり関係はないような気もする。むしろ働きやすい環境を作ることこそ経営者が考えなければいけないことでもあり、それがカジュアルデーの導入にも繋がっているのかもしれない。ただ、このカジュアル化は季節感を無くす。今日は衣替えの日であるが、昔にくらべ夏らしくなったなあという実感もわかなくなってしまった。それはそれで残念な気もするが。